Obstetrics

安心と安全は赤ちゃんへの最初のプレゼント。
大切な新しい「命の誕生」をともに迎えます。

妊婦健診

妊娠の確定から出産まで、定期的に通院して検査や保健指導を受けることができます。

定期健診定期健診の回数

妊娠23週まで
4週間に1回
妊娠24~
35週まで
2週間に1回
妊娠36週以降
分娩まで
1週間に1回

助産師による個別相談

母子手帳をもらったら、助産師・管理栄養士から妊娠中の生活のアドバイスを受けましょう。助産師がいつでも個別相談を受け付けています。不安なこと、疑問なことがあればお気軽にご相談ください。

曜日などは決まっていません。事前にお問い合わせのうえ、ご来院ください。

妊娠初期
助産師指導 管理栄養士指導
中期
管理栄養士指導
後期
助産師指導
パパママ学級
28週以降のご夫婦のグループ指導
30〜34週
バースプランの打ち合わせ

【バースプランとは】

どんなお産を望むかの計画を立てること。
陣痛の対応、分娩時の姿勢、無痛分娩の希望、
入院時の過ごし方などを具体的にうかがって、安心安全なお産の準備をします。

【診察に適した服装(診察全般)】

診察全般に、ボタンが多い服やタイツ・ストッキング、脱ぎ履きのしにくいブーツや靴は避けたほうが便利です。
内診の可能性がある方は、ワンピースまたは丈が長めのトップスにボトムスを合わせると着替えやすく診察がスムーズです。

【診察に適した服装(妊娠中期)】

妊娠中期になり、診察台で経腹エコーを受ける方は、ワンピースよりもトップスにボトムスを合わせた服装がいいでしょう。

産後サポート

出産後の女性の心身はデリケート。さまざまなサポートでお母さんの心身の回復を応援します。

産後うつ
産後うつ病は、産後数週間から数カ月以内に下記のような症状がでて、2週間経っても改善がみられない、さらには悪化していく病気です 。
【症状】
  • 不安・不眠、育児や家事をする気が起きない、好きなことが楽しめない、悲しくて涙が出て止まらない、身の回りのことができないなど、体と心が不安定になり日常生活に支障をきたします。
  • 産科医と助産師のサポートとカウンセリング、服薬などにより症状を改善に導きます。家庭など周囲の正しい理解とサポートも大切です。早めの相談で必ずよくなりますので、一緒に乗り越えましょう。
母乳外来・育児相談
乳腺炎(おっぱいの痛み、しこり、腫れ、発熱)は保険診療で治療が可能です。母乳の分泌についての相談も受け付けています。
また、断乳や卒乳についてなど、おっぱいに関するトラブルは何でもご相談ください。
産後ケア入院
産後ケア入院は、出産後「休む時間が欲しい」「赤ちゃんのお世話の相談をしたい」「家庭のサポートが難しい」などのご都合で入院できるプランです。
お部屋に空きがある場合にご案内できます。対象は、産後60日以内のお母さんと赤ちゃんです。
当院分娩と里帰り分娩で妊婦健診を当院で受けていた方が対象ですが、状況により受け入れができる場合がありますのでご相談ください。
以下の自治体は産後ケアの助成が受けられます。

妊産婦さんを応援する制度のご紹介

出産育児一時金詳しくはこちら

出産育児一時金は、分娩費用の補助として、一児につき42万円が支給されますので、出産費用が軽減されます。

出産手当金詳しくはこちら

健康保険の被保険者が出産のため会社を休み、事業主から報酬が受けられないときは、出産手当金が支給されます。
支給額は月給日額の3分の2相当額、支給期間は出産日以前42日(双子以上の場合98日)、出産日後56日です。報酬がある場合でも、3分の2未満の場合は報酬との差額が支給されます。

育児休業給付詳しくはこちら

育児休業給付は、雇用保険に加入されている方が、1歳に満たない子を養育するための育児休業を取得し、育児休業期間中の賃金が休業開始時の賃金と比べて 80%未満に低下したなど、一定の要件を満たした場合に、ハローワークへの支給申請により支給されるものです。
育休を開始してから180日目までは休業開始前賃金の67%が、181日目以降は50%が支給されます。なお、賃金があるときは〔賃金+給付金〕で休業開始前賃金の80%を超えた分が減額されます。
80%以上の賃金が支払われる場合は給付金は支給されません。

傷病手当金詳しくはこちら

健康保険の被保険者が妊娠中に切迫流産や切迫早産での入院や、自宅での安静が必要になった場合などに、連続3日を超えて会社を休むと4日目から手当てが支給される制度です。

妊産婦健診費用の助成制度

妊娠がわかったら、各市町の窓口に妊娠届出書を提出し、母子健康手帳(親子健康手帳)を交付してもらいましょう。
また、各市町には、妊婦健診費用の助成制度が用意されています。

妊産婦医療費助成制度

妊産婦さんが健康保険が適用になる診療を受けた場合に、支払った医療費(自己負担分)を助成する制度です。
各自治体へお問い合わせください。